MBTIで採用が決まる？採用につながる性格診断の活用例

近年、若年層を中心に注目を集めている「MBTI診断」。MBTI自体は1960年代に開発された性格審査ですが、2022年に韓国の音楽グループBTSがMBTIをテーマにした動画を公開したことで話題になりました。
Webサイト上で簡単に診断できることと、他の性格診断よりも詳細に判断できることから、SNSで一気に流行しました。この記事ではそんなMBTIと、採用の関係性についてお話していきます。

そもそもMBTIとは？

MBTIは、心理学者カール・ユングの理論をもとに開発された「マイヤーズ・ブリッグスタイプ指標」に由来する性格診断ツールです。診断は、「外交的（E）／内向的（I）」「感覚型（S）／直感型（N）」「論理型（T）／感情型（F）」「判断型（J）／知覚型（P）」という4つの軸で構成され、それぞれの組み合わせによって16のタイプが生まれます。

たとえば、ENTJはリーダーシップや論理的な思考で職場においてリーダー的な役割を担いやすい一方、INFPは想像力や思いやりを活かしたクリエイティブな分野で力を発揮するなど、それぞれの性格に傾向を持っています。

韓国などでは、職場や友人間で診断結果を共有しながらお互いを深掘りするケースも多くみられ、コミュニケーションを円滑にする一種の手法としても活用されています。

MBTI診断の信憑性と注意点

MBTI診断は多くの人々が利用していますが、その信憑性については議論が存在します。実際に流行している診断ツールについて、日本MBTI協会は「妥当性が検証されておらず、MBTIを真似ているが全く別のものである」と指摘しています。加えて、性格は時間や経験によって変化するものであるため、一度の診断結果だけをもとにすべてを判断することは適切ではありません。

このように、MBTIには一定の有用性が認められる一方で、その科学的信頼性や正確性については十分理解し、注意深く扱うことが求められます。

”採用”という側面から見るMBTI

性格診断が採用活動に用いられるようになった理由は、企業が応募者の強みや適性を端的に把握できるからです。企業にとっては効率的に適性の高い人材を見つけ出し、雇用におけるミスマッチを回避するために大いに役立つ手段となっています。

しかし、その結果だけを過度に重視してしまうと、視野を狭めてしまい、人材発掘の機会を逃す可能性があります。そのため採用活動においては、性格診断の結果を参考にしつつも、柔軟で広い視点を持つことが求められるでしょう。企業側がこれらを採用プロセスに取り入れる際には、あくまで一部の評価軸として位置づけ、求職者のスキルや経歴、面接でのやり取りなど、他の情報との総合的な判断が必要です。

企業目線で見るMBTI診断

企業がMBTI診断を導入する目的は、効率的な人材採用だけではありません。組織内の円滑なコミュニケーションや、効果的なチーム編成にも役立っています。

性格と適性業務

たとえば、計画性や論理的な整合性を重視する傾向がある「ISTJ」タイプの社員は、明確なルールや期限が設定された職務でその持ち味を発揮しやすくなります。一方で、柔軟性や創造性を重視する「ENFP」タイプは、自由度の高い環境や新しいアイデアを試せる職務でこそ力を発揮します。このように、社員一人ひとりの得意分野を考慮した業務配置や、お互いの特性を補完し合えるようなチーム編成を促進するツールとしてMBTIが活用されているのです。

相性で社内交流を円滑に

さらに、MBTI診断の導入によって、社員同士の性格の違いや相互理解が深まり、チームビルディングや人間関係の改善が進みます。これが、組織運営をより効果的にするだけでなく、従業員の定着率向上にも貢献するとされています。組織全体の生産性向上のためにも、MBTIは有効なスキームとして注目を集めています。

性格診断を採用に活かした企業事例

いくつかの企業では、MBTI診断を採用基準の参考に取り入れている事例が見られます。企業はこの診断結果を活用し、候補者の性格特性と求められるスキルや業務内容とのマッチングを評価します。この取り組みにより、適切なポジションに最も適した人材を見つけ出すための効率的な選考プロセスが構築されています。

中には自社サイトなどで社員のMBTIを公開する企業も。どのタイプが多いのか、どんな部署で活躍しているのかという情報提供から、「流行りの物事へ積極的に取り込む」という印象付けまで同時に行えます。

▼株式会社リクルート
株式会社リクルートでは、かつて採用時の適性検査内に組み込まれていました。公式との契約ライセンスが切れたことにより検査からは外されましたが、2000年代にはすでに採用現場で活用していたようです。

また入社後に配られる「新入社員紹介冊子」にもこのMBTIは表記されており、社員同士の話題に上がることもしばしばあったそう。こうしたわかりやすい性格指標を全社員で共有することで、お互いの理解を深めることにも繋げていました。

https://www.keieishaterrace.jp/article/detail/13287/2/

▼株式会社yutori
アパレルブランドを展開し、2023年12月に東証グロース市場に上場した株式会社yutori。同社ではMBTIのT（思考型）とJ（判断型）の属性である、ISTJ・ESTJ・INFJのMTBIである人材の採用を強化しています。その理由としては、「ルールに忠実」「効率主義」「現実的」などの特性を持っていることから、ディレクションに適した人材を募るため。実際にXのポストで呼びかけており、25万以上のインプレッションがついています。

https://x.com/katap_yutori/status/1881642346892472357?mx=2

就活生目線で見るMBTI診断

就職活動を行う上で、MBTI診断は自己理解を深める有効な手段として利用されています。この診断を通じて、求職者は自分自身の性格特性を把握し、それをもとにどのような職種や業界が自身に適しているかを考える足がかりを得ることができます。

自己分析にMBTIを活用する方法

MBTIを自己分析に活用する際は、まず自身の診断結果をしっかりと理解することが重要です。MBTI診断の結果は、自分の性格や思考パターンがどのような傾向を持つのかを示しており、自分では気づかなかった性格的な側面や行動の傾向にも気づくことができます。

外交的な性格であればチームプロジェクトが多い職種や人と関わる機会の多い環境が向いている可能性があります。一方で、内向的な性格の場合、じっくり考えられる分析職や個人作業が重視される職場が適している場合があります。このように、自らの特性を把握することで、応募先の文化や環境とのマッチングをより明確に掴むことができ、職場選びにも役立てられます。

さらに、自己分析にはモチベーショングラフや自分史など、他のツールを併用するのもおすすめです。これまでの経験やモチベーションの上がる瞬間を振り返り、それらがMBTI診断結果とどのように重なるかを考えることで、より深い自己理解につながります。診断結果と働き方の適性を掛け合わせ、自分の強みをアピールする材料として活用したり、改善点を見つけて成長に向けた計画を立てたりと、多方面での活用が期待できます。

まとめ

MBTI診断を利用することで、企業選びや人材採用だけでなく、職場での人間関係の構築にも役立てることが可能です。

思考スタイルや行動パターンを把握することで、求職者との文化的な適合性を考慮した採用ができ、結果として企業側・応募者側ともに就職活動の質を向上させることが期待されます。さらに、企業内部においてもMBTIが活用されるケースが増えており、チーム編成や人材教育の一環として取り入れることで、より効果的な人材活用が可能になります。

ただし、MBTIはあくまで自己理解や他者とのコミュニケーションの補助ツールとして活用するのが本来の目的であり、その結果をもとに個人の特性や能力を決めつけることは避けるべきです。あくまで参考として、社員一人ひとりの個性を尊重しながら育成やチームビルディングに役立てることが重要です。